インフルエンザワクチン接種の義務づけ

WHO(世界保健機構）という国際的に医療や保健の権威とされる国連機関の勧告を受けて、一旦は収まったと見られた豚インフルエンザの問題が再燃しています。アメリカや英国で今秋から豚インフルエンザワクチンの接種を国民全員にやらせようというものです。

毎年騒がれるインフルエンザの世界的流行と言えば、過去の例では世界で死者が何十万人、感染者が何百万人というのが通例でした。ところが、今年あれだけ騒がれた（日本全国で休校になった学校がいくつあったんでしょう？）はずなのに、世界での確認された死者は５００人程度で感染者は９万人程度だったそうです。

それなのに、WHO(世界保健機構）は今年６月に、豚インフルエンザが主にオーストラリア、イギリス、カナダ、チリ、日本、メキシコ、スペイン，アメリカで広がっているので、国際伝染病に関する警告表示段階の最高段階である「６」に引き上げ、各国にワクチン接種を勧告したのです。

なにか変ですし、大体，日本でそんなに広がっているのでしょうか？

そして、それに最初に呼応して、すでに全国民用のワクチンを発注しているのがイギリスで、過去５０年でも最大のワクチン接種キャンペーンを始めています。先月、保健省のスポークスマンは、「今秋始めには３千万本が届き、今年中に残りの６千万本が届く」と言明し、来年中にも国民全員の接種を予定していると言っているのです。（UKテレグラフ７／１２／０９）

アメリカでは、英国のように今すぐではなく慎重にという意見もあるのですが、これらの決定にもっとも強い影響力を持つ政府機関である疾病対策予防センター（CDC)が、先週アメリカの６ヶ月から１８歳までの子どもたち全員に豚インフルエンザワクチン接種を義務づけることを政府に勧告しています。政府はすでに製薬会社にワクチンを発注し、今秋から全国的にワクチン接種を始める構えのようです。

インフルエンザワクチンには以前からその副作用があることが多くの科学者や専門家によって指摘されていますが、中でも、（これは以前書きましたが）ワクチン製造中に使われる水銀と子どもたちの自閉症との関連が問題になっています。水銀は日本では水俣病という過去の苦い教訓があるので、その恐ろしさについてはある程度の国民的な共通認識がありますが、アメリカでは政府がもちろん安全宣言をしているので一般にはまったくこの情報は知られていません。訴訟が起こる事を危惧した政府と製薬会社は、ワクチンの副作用による被害者から製薬会社を守る免責条項をすでに設けているという手回しのよさも気になります。

欧米各国が国民のワクチン接種を義務づける動きになれば、当然”右を習え”の日本政府もそうならざるを得ないでしょう。マシュー君はワクチンは無害化されるから心配しないでと言うのですが・・・。